マテリアリティ

マテリアリティの目標(KPI)

9つのテーマ 主な施策 指標 2023年度実績 目標 関連情報
環境 マテリアリティ 1
資源循環型社会の形成
リサイクル原料の集荷拡大 小坂製錬向けリサイクル原料の集荷量
(2021年度=100)
108 110
(2024年度)
分野別取り組み
(資源循環へ)
使用済み排ガス浄化触媒の集荷量
(2021年度=100)
70 140
(2024年度)
使用済みリチウムイオン電池リサイクル処理量
(2021年度=100)
202 400
(2024年度)
リサイクル原料由来比率の向上 生産する金属に占めるリサイクル原料由来比率
(製錬部門の売上高ベース)※
58% 70%
(2024年度)
マテリアリティ 2
社会リスク・環境リスクを低減する製品・サービスの拡充
顧客ニーズを踏まえた主要製品・サービスの拡販 中期計画2024施策の進捗状況
(DOWA HDサイトへ)
マテリアリティ 3
気候変動対応
気候変動対策の全社活動の推進 気候変動対応の推進体制の構築 ・気候変動対応ロードマップの外部公表
・社会のGHG削減に貢献する当社製品・サービスの貢献目標の策定
・TCFDレポートの公開
・気候変動対応ロードマップの作成
分野別取り組み
(気候変動へ)
気候変動対応の全社方針・目標の策定
TCFDへの取り組み
マテリアリティ 4
環境保全
環境管理システムの確立
(ISO14001/EA21に準拠した「仕組み」の維持・拡充)
EHS-MS(環境・安全衛生マネジメントシステム)の運用事業所率(ISOに準拠) 80% 100%
(2024年度末)
分野別取り組み
(環境マネジメントへ)
リスクマネジメントの向上
(環境事故リスクの最小化・対応力の強化)
環境事故発生数 4件 0件
社会 マテリアリティ 5
労働安全衛生の確保
マネジメントシステムの確立 EHS-MS運用事業所率
(ISOに準拠)
13% 100%
(2024年度末)
分野別取り組み
(労働安全衛生へ)
事故・労働災害の再発防止 度数率
(派遣を含み請負を含まない)
1.63 0.7
(2024年度)
強度率
(派遣を含み請負を含まない)
0.03 0.01
(2024年度)
健康経営の推進 定期健診受診率 96.9%
(東京地区)
100%
(グループ全体)
マテリアリティ 6
組織力の強化
(ダイバーシティ推進、雇用確保、人材育成など)
離職率の低減 新卒入社3年後の定着率(HD籍) 94% 100%の維持 分野別取り組み
(人材育成へ)
社員充実度サーベイの実施状況 サーベイ継続実施 サーベイの定着化
人材育成方針の公開
(方針策定及び、WEBサイトや社内ポータルサイトを通じた浸透)
人材育成方針の作成及び内部・外部公開 人材育成方針の下での教育管理システムの整備 方針の公表・浸透
グローバル人材育成
(海外で必要な基礎知識を赴任前~1年間で学習する仕組みの構築)
赴任前教育に加え、赴任後教育の拡充 赴任後のオンライン教育の継続 継続実施
育児・介護と仕事の両立支援強化 男性の育児休業取得率向上 73.7% 100%
(2024年度)
分野別取り組み
(雇用・労働・ダイバーシティへ)
労働時間の削減
(総労働時間管理の実施と有給休暇取得目標の設定)
有給休暇取得率の向上 88.6% 80%以上
女性の活躍推進 女性新規採用比率(HD籍)の向上 27% 30%以上
65歳までの活躍促進 定年延長の導入 事業子会社への導入
(98%)
グループ全社の導入
人権の保護 ハラスメントの撲滅 ダイバーシティー・エクイティー・インクルージョン研修の開始 ハラスメント研修の継続実施
障がい者の活躍促進 障がい者雇用率 2.5%
(HD単体)
2.3%以上
(グループ全体)
ガバナンス マテリアリティ 7
リスクマネジメントの推進
ISO9001/OHSASに準拠した「仕組み」の構築 製品を持つ事業所の準拠率 78% 80%
(2024年度)
分野別取り組み
(品質管理へ)
品質保証教育の確立 教育受講者数 166名
(累計335名)
累計350名
(2022~2024年度)
マテリアリティ 8
コーポレート・ガバナンスの強化
内部統制の効果的かつ効率的な体制整備と運営 分野別取り組み
(コーポレート・ガバナンスへ)
マテリアリティ 9
DX(データ利活用)の推進
IT基盤の構築 グループ共通クラウド基盤の運用 運用開始
(2023年8月)
2023年度下期運用開始 分野別取り組み
(DX(データ利活用)へ)
DX人材の育成 育成人数 54名
(累計121名)
累計80名
(2022~2024年度)

※本項目の「リサイクル原料」には、小坂製錬向けリサイクル原料以外の2次製錬原料等を含みます。