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図の注釈環境パフォーマンスINPUT

総エネルギー投入量

DOWAグループでは、エネルギー源として購入電力、自家発電、化石燃料、蒸気を使用しています。2012年度の総エネルギー投入量は15.7PJ(ペタ(=1015)・ジュール)でした。地球温暖化の防止に向け、省エネルギーを推進するとともに、太陽光発電および水力発電の導入を一層促進し、CO2排出のより少ないエネルギー利用への転換を図っています。
2012年度の火力発電量は2GWh、太陽光発電量は302MWh、水力発電量は59.9GWh でした。また、社外から木質バイオマスを熱源とする蒸気528GJ(購入量ベース)の供給を受けました。

主な低減対策

事業所内の熱源の有効利用

設備の性能向上による省エネルギー

DOWAグループ内において発生した熱の利用状況については、「資源等の循環的利用の状況(DOWAグループ内)」をご覧ください。

間接エネルギー

CO2(二酸化炭素)の排出量を削減するためには、エネルギーの使用量の削減と使用効率の向上が欠かせません。DOWAグループでは、水力のほか太陽光などの再生可能エネルギー導入の拡大、省エネルギー型設備への切り替え、また物流のモーダルシフトなどにより、エネルギー消費量の削減と使用効率向上を推進しています。

購入電力量

2012年度の購入電力量は1,163GWh(国内1,136GWh、海外26GWh)で、国内の購入電力量は前年度に比べ2%増加しました。これは主に、小坂製錬における銀生産および銅リサイクルの増加によるものです。

主な低減対策

主要設備メンテナンス適正化による電力量抑制

設備待機電力の削減

〈 年間購入電力量の推移 〉

年間購入電力量の推移

化石燃料消費量

2012年度の化石燃料消費量は、原油換算107千kL(国内104千kL、海外4千kL)で、国内の化石燃料消費量は前年度に比べ5%減少しました。これは主に、エコシステム山陽およびエコシステム千葉において廃油の使用が減少したためです。また、2012年度の輸送消費エネルギーは231TJ(テラ(=1012)・ジュール)(国内129TJ、海外101TJ)でした。

主な低減対策

炉の効率的な運転実施による消費量の削減

倉庫エリア区分の見直しで動線を改善し、消費量を削減

〈年間化石燃料消費量の推移 〉

年間化石燃料消費量の推移

水資源投入量

2012年度の水資源投入量は、購入水4.9百万m3(国内4.5百万m3、海外0.3百万m3)、自家取水99.2百万m3(国内99.2百万m3、海外0.1百万m3以下)の合計104百万m3で、国内の水資源投入量は、前年度に比べ2%増加しました。これは主に秋田製錬における増産によるものです。

主な低減対策

海水取水用ポンプの小型化による取水量の削減

〈 年間水使用量の推移 〉

年間水使用量の推移

総物質投入量

DOWAグループでは、製造や加工事業で原料となる素材、薬剤、部品、包装材などを使用するとともに、廃棄物処理事業で企業や自治体から排出された廃棄物を受け入れています。 2012年度の原料および受入廃棄物を合計した総物質投入量は、2,240千トンでした。包装材(バージン素材)使用量は、763トンでした。

主な適正化対策

金属製品の層間紙使用量の削減

原料使用量(バージン素材、リサイクル素材)

2012年度の原料使用量は944千トン(国内921千トン、海外23千トン)で、国内の原料は前年度に比べ11%増加しました。国内のバージン素材使用量は769千トン、リサイクル素材使用量は153千トン、熱処理受託品は58千トンでした。秋田製錬で素材(鉱石等)使用量が前年に比べ増加したほか、秋田ジンクリサイクリングでリサイクル原料使用量が増加しました。

〈 原料使用量の推移 〉

原料使用量の推移

〈 原料の内訳 〉

原料の内訳

受入廃棄物量

2012年度の受入廃棄物量は1,296千トン(国内906千トン、海外389千トン)で、国内の受入廃棄物量は前年度に比べ3%減少しました。国内の受入廃棄物の品目は汚泥、土壌、廃アルカリ、廃酸、廃プラスチック類、シュレッダーダストなどであり、燃えがらが92%、汚泥(非特別管理)が26%それぞれ増加した一方、廃アルカリは13%、土壌は8%減少しました。
また、DOWAグループではオゾン層の破壊や地球温暖化の原因の一つである、廃家電や廃自動車からのフロンおよび代替フロンについて、回収・破壊処理を行っています。2012年度は、国内外で61トンのフロン類を回収・破壊処理しました。これはCO2換算167千トンに相当します。

〈 廃棄物受入量の推移 〉

廃棄物受入量の推移

〈 受入廃棄物の内訳 〉

廃棄物受入量の推移

※廃棄物処理法において、産業廃棄物のうち、爆発性、毒性、感染性その他の人の健康または生活環境に係る被害を生ずるおそれがある性状を有するものを、特別管理産業廃棄物として指定し、ほかの産業廃棄物よりも厳格な基準によって処理されることとなっています。

※特管=特別管理産業廃棄物の略

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